@article{oai:glim-re.repo.nii.ac.jp:00005410,
 author = {鈴木, 亘 and Suzuki, Wataru},
 issue = {2},
 journal = {學習院大學經濟論集, The journal of Faculty of Economics, Gakushuin University},
 month = {Jul},
 note = {application/pdf, 本稿は，厚生労働省がインターネット上で公開している「介護サービス情報の公表」制度にかかる公表データの事業所別データを用いて，訪問看護の労働生産性を分析した。分析の結果，下記の諸点が明らかとなった。
（１ ）鈴木（2020a,b），鈴木（2021a,b）による一連の居宅介護系サービスの分析結果と同様，訪問看護についても事業所別の労働生産性には大きな格差が生じている。
（２ ）事業所別の労働生産性には，同一法人が持つ事業所数の規模の利益（一部，規模の不利益），同一法人が実施している他の介護事業に関する範囲の利益（一部，範囲の不利益），競争環境，操業期間によるラーニング効果，地域の人口要因，サービスの質などが影響している。事業所の労働者数についてはむしろ規模の不利益がある。これらの特徴は，鈴木（2020a），鈴木（2021a）によって，訪問介護や訪問入浴について観察された結果と概ね似通っている。},
 pages = {133--153},
 title = {訪問看護の労働生産性に関する基礎的分析 : 事業所データを用いた分析},
 volume = {58},
 year = {2021},
 yomi = {スズキ, ワタル}
}