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  1. 学習院大学
  2. 経済学部
  3. 學習院大學經濟論集
  4. 61(1)

ITサービス企業の株価レジリエンスに関する分析

http://hdl.handle.net/10959/0002002900
http://hdl.handle.net/10959/0002002900
ea28c078-074f-4576-89f9-cf4183127316
名前 / ファイル ライセンス アクション
keizai_61_1_25_35.pdf keizai_61_1_25_35.pdf
Item type 紀要論文 / Departmental Bulletin Paper(1)
公開日 2024-05-13
タイトル
タイトル ITサービス企業の株価レジリエンスに関する分析
言語 ja
タイトル
タイトル IT サービス キギョウ ノ カブカ レジリエンス ニ カンスル ブンセキ
言語 ja-Kana
言語
言語 jpn
資源タイプ
資源タイプ識別子 http://purl.org/coar/resource_type/c_6501
資源タイプ departmental bulletin paper
著者 白田, 由香利

× 白田, 由香利

WEKO 34015
CiNii ID 1000030337901
e-Rad 30337901
AID DA04685035

ja 白田, 由香利

ja-Kana シロタ, ユカリ

en Shirota, Yukari

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佐倉, 環

× 佐倉, 環

WEKO 48600

ja 佐倉, 環

ja-Kana サクラ, タマキ

en Sakura, Tamaki

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抄録
内容記述タイプ Abstract
内容記述 ITサービス企業の時価総額の伸びが著しい。COVID-19 の勃発によりデジタル需要が高まり,その特需によりIT サービス企業の株価は大いに上昇した。しかし,2022年3月,米国連邦準備制度理事会(FRB)による連邦公開市場委員会(FOMC)においてゼロ金利が2年ぶりに解除されて以降,度々の利上げにより,IT サービス企業は株価を下げた。本稿では,時価総額の成長率の主たる要因をAI による回帰分析によって探求する。IT サービス企業はデジタルサービス,デジタル商品を販売するため,製造業とは主たる要因は大きく異なることが判明した。製造業においては,売上高成長率と在庫回転率などが主たる要因であるが,デジタル商品には在庫は必要ない。よって主たる成長要因は売上高成長率となる。回帰分析結果をSHAP によって解釈したところ,被説明変数の時価総額成長率と売上高成長率SHAP 値の相関係数は0.92と非常に高いものであった。
書誌情報 ja : 學習院大學經濟論集
en : The journal of Faculty of Economics, Gakushuin University

号 61-1, p. 25-35, 発行日 2024-04
出版者
出版者 学習院大学経済学会
言語 ja
ISSN
収録物識別子タイプ PISSN
収録物識別子 00163953
書誌レコードID
収録物識別子タイプ NCID
収録物識別子 AN00038827
フォーマット
内容記述タイプ Other
内容記述 application/pdf
著者版フラグ
出版タイプ VoR
出版タイプResource http://purl.org/coar/version/c_970fb48d4fbd8a85
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Ver.1 2024-05-13 07:05:09.772632
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